学資保険で効率よく教育資金を作ろう！

子どもが成長するにしたがって必要になってくるのが教育費です。あなたはどうやって貯めようと思っていますか？

銀行や郵便局でコツコツと貯蓄していく、もしくは投資を利用するなどさまざまな方法が考えられますが、今回は保険を使った教育資金の作り方についてご紹介します。

保険で教育資金を作るにはどのような方法がある？

保険を使った教育資金作りにはいくつかの方法があります。一つは終身保障タイプの生命保険、いわゆる「終身保険」に入るという方法です。

終身保険は掛け捨てではなく、積み立て方式であることがほとんどです。ある一定の時期を過ぎれば、解約しても払い込んだ保険料より返戻金が多くなります。子どもが小さいうちに契約し、高校・大学等入学のタイミングに合わせて解約すると学費に当てることができると考えられます。

もちろん、契約者＝被保険者（この場合は親）が死亡した際は死亡保険金が出ますので、遺族の生活資金としても使えるでしょう。

しかし、解約のタイミングを間違えると返戻金が払い込んだ金額よりも少なくなる場合があります。また終身保険を解約すると死亡保障もなくなります。なくなった死亡保障を新たな保険契約でカバーするとなると、金銭面での負担が増えてしまうことにも繋がりかねません。教育資金として終身保険を使うならば、よく考えてから契約しましょう。

教育資金作りに特化した「学資保険」

終身保険は貯蓄としても使えますが、積み立てたお金を必ず教育資金として使うというならば「学資保険」をおすすめします。

学資保険は子どもが一定の年齢（15歳・17歳・18歳など）になった時点で一時金や年金が支払われるという保険です。契約者は親（年齢によっては祖父母も可）、被保険者は子どもになりますが、子どもの死亡時の保障はありません。

教育資金作りに学資保険が向いている理由については次項でさらに詳しく見ていきましょう。

学資保険が教育資金作りに向いている理由とは？

これから教育資金を作りたい人に学資保険がおすすめなのはどうしてなのでしょうか？一つずつ確認していきましょう。

戻り率が明確！どれだけ増えたかが分かる！

各保険会社の学資保険のパンフレットを見ると戻り率が記されています。戻り率は契約者や被保険者の年齢、総受取額によって変わりますが、パンフレットの戻り率は契約する際の目安になります。実際に契約する時は自分や子どもの年齢から正確な戻り率を計算してもらえるため、払い込んだ保険料がどれだけ増えるか明確になるのは安心につながるのではないでしょうか。

なお、一般的に学資保険の戻り率は終身保険の解約払い戻し率よりも高くなっています。

一時金や年金を受け取れる年齢が決まっている！

多くの保険会社の学資保険は15歳時点で一時金、17歳もしくは18歳から4年間ほど年金が受け取れます。預貯金の積み立てや終身保険の解約のように出金（解約）タイミングを考える必要がありません。また、投資のように「安い価格で買い、高くなったら売る」という売買取引も不要です。

親死亡時には保険料払い込み免除がある

学資保険には死亡保障がありません。しかし、契約者（親）が死亡すると保険料払い込み免除があります。保険料を払うことなく、教育資金を積み立てることができるのです。積み立てたお金は一定の年齢にならないと出金できませんが、万が一のことがあった時の子どもの教育資金が心配な人のニーズにも十分対応できるのではないでしょうか。

学資保険契約時に確認しておきたいこと

今から教育資金を積み立てたい人には学資保険がとても魅力的に見えるかもしれません。しかし注意点もいくつかあります。

契約時の状況によっては戻り率が低くなることがある

他の生命保険・医療保険同様、学資保険も保険料は契約時の年齢によって変わります。契約者・被保険者とも年齢が高くなるほど保険料も高くなる仕組みです。場合によっては戻り率が100％を割ることもあり得るのです。

なるべく高い戻り率にするには以下のことに気を付けましょう。

• 契約者・被保険者どちらもなるべく若いうちに契約しましょう（被保険者の出産予定日の140日前から契約可能な学資保険もあります）。
• 保険料は年払い→半年払い→月払いの順に割引率が少なくなります。割引率を高くしたいのならば年払いを選びましょう。
• 受取金額を高く設定した方が戻り率も高くなります。

受け取りタイミングも要注意！

注意すべきなのは戻り率のことだけではありません。年金の受け取りタイミングについても確認しておきましょう。

多くの保険会社の学資保険では年金部分の受け取り時期を「学資年金支払開始年齢になった後に迎える最初の年単位の契約応当日以降」としています。17歳を支払い開始年齢にするならば問題ありませんが、18歳にしたい時は気を付けてください。大学・専門学校の入学金支払いに学資保険が使えない可能性も出てくるからです。

例えば、1月1日生まれの子どもの学資保険を6月1日に契約した場合、18歳になった後初めての年単位での契約応答日は6月1日です。年金の支払い開始は6月1日以降ということになります。

1月1日に18歳になる人は、同年の4月に大学・専門学校に入学しているため、6月1日に年金が支払われても入学金には間に合わないのです。

契約時にいつ年金支給が開始されるかをしっかり把握しておきましょう。

まとめ